インフォテリア、ASTERIA WARPがMicrosoft Azureに対応し企業のクラウドを推進

～ クラウドによる運用負担軽減とノンプログラミングによるデータ転送の堅牢性を同時に実現 ～

　インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下、インフォテリア）は、EAI/ESB^(※1)製品の国内市場において7年連続シェアNo.1^(※2)製品であるデータ連携ミドルウェア「ASTERIA WARP (アステリア ワープ)」が日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区、代表執行役社長:樋口泰行、以下、マイクロソフト）の「Microsoft Azure（マイクロソフト・アジュール）」環境に対応したことを発表します。

現在、クラウドコンピューティングの普及が進む中、オンプレミスとクラウドといったクラウド環境の共存が必要不可欠となっています。ASTERIA WARPとMicrosoft Azureのクラウド環境においてデータや社内システムを安全に運用するため動作検証を行い、企業資産であるデータの活用や企業が所有するシステムに最適なクラウド環境を構築できることを確認しました。

ASTERIA WARPがMicrosoft Azureに対応したことで、2月26日に開設された国内東西のMicrosoft Azureのデータセンターへノンプログラミングで同時かつ高速にデータ転送ができるため、データの堅牢性を確保したまま、より簡単なデータ連携の運用設計が可能となります。また、ASTERIA WARPのユーザー企業は、サーバー環境をMicrosoft Azureへ移すことで運用環境の負担軽減が可能になります。

１．Microsoft Azureの仮想マシンでASTERIA WARPの動作検証

ASTERIA WARPは、Microsoft Azureの日本データセンターで稼働するWindows ServerとUbuntuの仮想環境で正常に動作することを確認しました。Windows AzureからMicrosoft Azureへ名称が変更されたことに象徴されるように、各社に合った環境を選択することができ、ASTERIA WARPを活用して最適なハイブリッドクラウドを構築することが可能となります。

２．ローカル、仮想環境の両環境で接続を確認

開発環境であるフローデザイナーについては、Microsoft Azure上の環境、社内環境のどちらからでもMicrosoft Azure上のASTERIA WARPサーバーに接続することが可能であることを確認しました。これまでASTERIA WARPをお使いの方であれば、必要に応じて、ASTERIA WARPをMicrosoft Azureへ移行することでサーバーの運用負荷を軽減することが可能となります。

３．Microsoft Azureでの堅牢性の確保

Microsoft Azureへデータを保存する場合に利用するストレージサービスへノンプログラミングで転送が可能です。東西のMicrosoft Azureのデータセンターでデータの堅牢性の確保を簡単に行うことが出来ます。

４．Active Direcotryの連携

Microsoft Azure上で作成されたActive Directoryは企業内で展開しているActive Directoryもしくは各システムのユーザー情報と連携することで業務効率化を図れます。
社外での作業が多くなる営業担当者のみOffice365のアカウントを連携するような1部門に絞った連携などが可能となります。

　インフォテリアは、今後ますます増えていくクラウド環境の中で、企業にとって最適なクラウド化を推進し業務システムの効率化に貢献してまいります。

インフォテリア株式会社について

　1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。
　主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に4,000社以上（2013年12月末現在）の企業に導入されています。また、パソコン上のあらゆる電子ファイルを、クラウド経由でiPhone/iPad/Android/Windows 8などのスマートフォン、タブレットに配信するサービス「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料など業務文書をタブレットで持ち運べるツールのスタンダードとして、現在600社以上（2013年12月末現在）の企業や公共機関で採用されています。
→ www.infoteria.com/

^{※ 本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
※1　企業データ連携：Enterprise Application Integration / Enterprise Service Bus
※2　テクノ・システム・リサーチ「2013ソフトウェアマーケティング総覧　EAI/ESB市場編」}