インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下、インフォテリア)は、8年連続企業向けデータ連携製品市場シェアNo.1※1を獲得しているASTERIAシリーズ「ASTERIA WARP」(アステリア ワープ)の最新バージョン「ASTERIA WARP 4.9」を2015年3月10日より出荷を開始します。
また、インフォテリアでは、本製品の出荷に先立ち、ASTERIA WARP最新バージョンの紹介を兼ねた2月18日「ASTERIA Cloud Conference」を開催します。
企業内外に存在する様々なデータと最新技術を活用し、業務効率の向上や経営の最適化につなげることは今やどのような業種、企業規模に関わらずビジネスの最優先事項となっています。ASTERIA WARP最新バージョンのテーマは「共存"協"栄」~共に在り、力を合わせて栄える~です。(1)最新クラウドシステムと既存システムの共存"協"栄、(2)現場部門とIT部門の共存"協"栄、(3)ユーザー企業とシステムプロバイダーの共存"協"栄を促進することを目指しました。その実現のために、以下の3つの柱の軸に機能強化が図られています。
■ クラウドサービス新対応
・Amazon Redshift(アマゾン レッドシフト)コンポーネントの追加
・kintone(キントーン)アダプターの追加 など
■ 使い勝手の向上
・AWS(Amazon Web Services)とのデータ連携の使い勝手向上
・Notesとのデータ連携の使い勝手の向上 など
■ ユーザーリクエストへの対応
・Excelアダプター機能改善
・TarFile/UntarFileコンポーネント追加
・ExifGetコンポーネント追加 など
ASTERIA WARPの最新バージョンは、Standard Editionが480万円(税別)、Enterprise Editionが600万円(税別)、サブスクリプション版が月額24万円(税別)で、ASTERIAマスターパートナーを通じて提供されます。
インフォテリアは企業におけるデータ連携技術を基に、企業価値の向上を支援するソフトウェアを提供して参ります。
ASTERIA WARPは、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価され、4,600社以上の企業に導入されています。また、企業向けデータ連携製品(EAI/ESB製品)の国内市場において8年連続市場シェアNo.1※2を獲得しています。
【Webサイト】 www.infoteria.com/jp/warp/
2月18日に開催される「ASTERIA Cloud Conference」にて、ASTERIA WARP 4.9の情報を含め、ASTERIA WARPの目指す先にある未来について、代表取締役の平野洋一郎より講演がございます。
【イベント】 event.infoteria.com/jp/event/e150218/
※1:ソフトウェアのカテゴリにおいて、EAI(Enterprise Application Integration)製品および、ESB(Enterprise Service Bus)製品
※2:テクノ・システム・リサーチ「2013~2014年ソフトウェアマーケティング総覧」
※「Infoteria」 および「インフォテリア」は、インフォテリア株式会社の商標です。
※ 本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に4,633社(2014年9月末現在)の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、現在736件以上(2014年9月末現在)の企業や公共機関で採用されています。
【Webサイト】 www.infoteria.com/
以上
日時:2015年02月12日 11:30
添付資料:《ASTERIA WARP 4.9新機能概要》
■クラウドサービス新対応
■ユーザービリティの向上
■ユーザーリクエストへの対応
■新規対応するサポートプラットフォーム
■製品構成
■3ヶ国語に対応
日本語、英語、中国語に対応しており、多国籍開発チームでの開発が可能
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