インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下、インフォテリア)は、民間調査会社の株式会社テクノ・システム・リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役:藤田正雄、以下、テクノ・システム・リサーチ)の調査の結果、2016年における国内 EAI/ESB※1ソフト市場で主力製品「ASTERIA(アステリア)」が、11年連続シェアNo.1(出荷数量ベース)を達成したことを発表します。
テクノ・システム・リサーチの「2017 年 ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB市場編」によると、2016年のEAI/ESB 製品市場規模は約147 億円で、数量ベースでは2,130 サイトに対して出荷されました。こうした中、ASTERIAの出荷数量は810サイトとなり、市場シェア38.0%(出荷数量ベース)を記録し、11年連続シェアNo.1を達成しました。
ASTERIAシリーズ主力製品 「ASTERIA WARP」 画面イメージ
当社独自のフローデザイナーがノンプログラミングでデータ連携を実現
※参考データ:EAI/ESB市場規模推移/見通し
単位:数量(サイト数)、金額(百万円)
項目 | 2016年 [実績] | 2017年 [見込] | 2018年 [予想] | 2019年 [予想] |
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数量 (前年比) | 2,130 (100.9%) | 2,236 (105.0%) | 2,371 (106.0%) | 2,563 (108.1%) |
金額 (前年比) | 14,718.5 (102.4%) | 15,083.5 (102.5%) | 15,716.0 (104.2%) | 16,294.5 (103.7%) |
(出典:テクノ・システム・リサーチ「2017年 ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB市場編」)
今後は、企業におけるクラウドコンピューティングの利用が進むにつれて、社内システムとパブリック・クラウドとの連携、パブリック・クラウド間の連携へのニーズが高まっていくと予測している。特にAWSに代表されるパブリック・クラウドの利用者が拡大していくにつれて、クラウドを利用することへの抵抗感が薄まってきている。社内システムとパブリック・クラウドとの連携では、システム間でAPI※2が完全に統一されていないため、EAI/ESB 製品を利用することにより迅速な連携とメンテナンス性向上の効果が期待できる。また、クラウド間のシステム連携では、従来のユーザー層とは異なる新規ユーザーの取り込みに繋がる可能性があり、市場の拡大に寄与する要因として期待できる。
市場がさらに拡大していくには、新規ユーザーの取り込みと利用用途の拡大が必要となる。 新規ユーザーの取り込みに関しては、依然として多いスクラッチでシステム連携部分を開発しているユーザーにツールの利用を広めていくことが重要となる。 利用用途の拡大では、クラウド間のシステム連携のほか、IoT分野も期待できる。IoTの普及が始まれば、接続されるデバイス数が飛躍的に増加するため、デバイスから吸い上げたデータ収集・加工・分析といったニーズの増加が見込まれ、EAI/ESBツールを拡販する機会が到来する。
インフォテリアのASTERIAビジネスは順調な拡大を継続しており、現在の導入社数は6,000社を突破するとともに、この度の市場調査においても11年連続シェアNo.1を継続するなど業界のリーディングカンパニーとしての地位を更に強固なものにしています。今後も、ASTERIAの多様なデータソースとの連携機能を駆使することで、あらゆる業界におけるクラウドとの連携需要への対応や、ビッグデータをはじめとした高度なデータ活用を推進しながらEAI/ESB 製品市場の発展と拡大に寄与し、より快適で効率的なITソリューションの構築に貢献してまいります。
「ASTERIAシリーズ」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるASTERIA WARPを主力製品とするミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に6,117社(2017年3月末現在)の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,193件(2017年3月末現在)の企業や公共機関で採用されています。
※1:企業データ連携=Enterprise Application Integration / Enterprise Service Busの略
※2:Application Programming Interfaceの略でソフトウェアコンポーネントが互いにやりとりする際に使用するインタフェースの仕様。
以上
日時:2017年08月09日 15:00
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