インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下、インフォテリア)は、民間調査会社の株式会社テクノ・システム・リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役:藤田正雄、以下、テクノ・システム・リサーチ)の調査の結果、2017年における国内 EAI/ESB※1ソフト市場で主力製品「ASTERIA(アステリア)」が、12年連続シェアNo.1(出荷数量ベース)を達成したことを発表します。
テクノ・システム・リサーチの「2018 年 ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB市場編」によると、2017年のEAI/ESB 製品市場規模は約150 億円で、数量ベースでは2,231 サイトに対して出荷されました。こうした中、ASTERIAの出荷数量は896サイトとなり、市場シェア40.2%(出荷数量ベース)を記録し、12年連続シェアNo.1を達成しました。この市場シェア率は2位以下の製品が有するシェアと倍以上の開きがあり、同分野の製品の中でも支持いただいていることの裏付けとなりました。
ASTERIAシリーズ主力製品 「ASTERIA WARP」 画面イメージ
当社独自のフローデザイナーがノンプログラミングでデータ連携を実現
※参考データ:EAI/ESB市場規模推移/見通し
単位:数量(サイト数)、金額(百万円)
項目 | 2017年 [実績] | 2018年 [見込] | 2019年 [予想] | 2020年 [予想] |
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数量 (前年比) | 2,231 (104.7%) | 2,330 (104.7%) | 2,411 (103.5%) | 2,505 (103.9%) |
金額 (前年比) | 15,004.0 (101.9%) | 15,388.0 (102.6%) | 15,570.0 (101.2%) | 15,761.0 (101.2%) |
(出典:テクノ・システム・リサーチ「2018年 ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB市場編」)
ユーザー企業のクラウドコンピューティングに対する拒否感が薄れ、利用が拡大する流れになっている。今後、さらにクラウドの利用が進んでいけば、社内システムとパブリッククラウドとの連携、パブリッククラウド間の連携へのニーズが高まっていくと予測している。また、社内システムとパブリッククラウドの連携では、システム間でAPI※2(Application Programming Interface)が完全に統一されていないため、EAI/EAB製品を利用することにより迅速な連携とメンテナンス性向上の効果が期待できる。
昨年度の調査において市場の拡大には新規ユーザー層の取り込みが必須であるとしたが、現在ニーズの高いクラウド間のシステム連携では従来のユーザー層とは異なる新規ユーザーの取り込みに繋がる可能性があり、さらなる市場の拡大に寄与する要因として期待できる。
海外では、SaaS間の連携、SaaSとIaaSの連携、SaaSとオンプレミスの連携といったニーズに応えるものとして、iPaaS(Integration Platform as a Service)の利用が拡大している。背景としては日本よりもSalesforceやServiceNowといったSaaSの利用が進んでいるためだが、日本でもSaaSの利用拡大が進む中、今後はアプリケーションデータ連携のニーズが高まっていくことが予想される。
インフォテリアのASTERIAビジネスは順調な拡大を継続しており、現在の導入社数は6,000社を突破するとともに、企業データ連携市場(EAI/ESB)では12年連続シェアNo.1を継続し、業界のリーディングカンパニーとしての地位を更に強固なものにしています。 今後も、ASTERIA WARPの多様なデータソースとの連携機能を駆使することで社内の情報資産の有効活用に貢献し、新たなビジネスチャンスの獲得に貢献できるようなITソリューションの構築に貢献してまいります。
「ASTERIAシリーズ」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるASTERIA WARPを主力製品とするミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に6,900社(2018年6月末現在)の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,427件(2018年6月末現在)の企業や公共機関で採用されています。
※1:企業データ連携=Enterprise Application Integration / Enterprise Service Busの略
※2:Application Programming Interfaceの略でソフトウェアコンポーネントが互いにやりとりする際に使用するインタフェースの仕様。
以上
日時:2018年08月22日 15:00
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