freee連携とは?できること・連携方法をわかりやすく解説

freee連携とは?できること・連携方法をわかりやすく解説

クラウド会計・人事労務サービスとして広く使われているfreee。多くの企業がバックオフィス業務でfreeeを活用していますが、freee単体ですべての業務が完結することは少なく、「基幹システムの売上データをfreeeに取り込みたい」「freeeの仕訳や勤怠データを他システムへ渡したい」といったニーズが必ず出てきます。そこで重要になるのがfreee連携です。本記事では、freee連携とは何かという基本から、できること、代表的な連携方法、自動化のメリット、そして注意点までを、これから取り組む方にもわかるように解説します。

freee連携とは

freeeは他のシステムと連携できます。freee連携とは、freee(会計・人事労務など)と他のシステムやサービスをつなぎ、データを自動でやり取りできるようにすることです。基幹システムの売上データをfreeeへ取り込んだり、freeeの仕訳・勤怠・給与データを別のシステムへ渡したりして、二重入力や手作業の転記をなくします。

freeeはバックオフィス業務を効率化する強力なサービスですが、企業にはほかにも販売管理・受発注・人事といった基幹システムやSaaSが存在します。これらとfreeeがつながっていないと、同じデータを何度も入力したり、月次の締め作業で多くの手作業が発生したりします。freee連携は、こうした分断を解消し、freeeを中心にバックオフィスのデータが自動で流れる状態をつくる取り組みです。

freeeは外部システムと連携するための「Public API」を公開しており、これを使うことで、freeeと社内外のシステムをプログラム経由でつなげます。連携の巧拙が、freee活用の効果を大きく左右します。

たとえば、freeeで請求や会計をクラウド化しても、その手前にある受注や売上のデータが別システムにあり、人が手で転記しているなら、効率化の効果は限定的です。freeeの良さを最大限に引き出すには、その前後のシステムとなめらかにつなぎ、データが自動で流れる状態をつくることが欠かせません。

バックオフィス自動化でfreee連携が増える理由

freee連携のニーズが高まっている背景には、企業のシステム環境の変化があります。

第一に、クラウドサービス(SaaS)の普及です。会計・人事・販売・経費など、業務ごとに専用のクラウドサービスを使う企業が増え、データがサービスごとに分断されやすくなっています。freeeに集まる会計・人事データと、ほかのシステムのデータをつないで活用する必要性が高まっています。

第二に、バックオフィスの効率化・DXの流れです。経理や人事の定型的な転記作業をなくし、限られた人数で業務を回したいというニーズが強まっています。freeeと基幹システムをつなぐことは、その第一歩になります。

第三に、データ活用の高度化です。会計データを経営判断や分析に活かすには、freeeのデータをほかのデータと組み合わせられる状態にしておく必要があります。連携は、その土台づくりでもあります。

とくに、IT専任の担当者が少ない中堅・中小企業ほど、手早く確実につなげる手段が求められます。freeeのようなクラウドサービスを選ぶ企業は、現場主導でスピーディに業務を改善したいケースが多く、ノーコードで連携を組めることの価値が大きくなります。

freeeで自動化できる記帳・請求・経費の業務

freee連携で実現できる代表的なことを整理します。

  • 基幹システムとの会計データ連携:販売管理や受発注システムの売上・請求データをfreeeへ取り込み、仕訳や請求書の作成を自動化する。
  • 人事・勤怠データの連携:freee人事労務の勤怠実績や給与計算結果を、人事系の基幹システムへ出力・同期する。
  • 他SaaSとのデータ連携:ECサイトや各種クラウドサービスの売上・取引データをfreeeへ自動で取り込む。
  • データの書き出し・集約:freeeの会計データを、分析用のデータベースやBIへ定期的に書き出して活用する。

たとえば、ECサイトで発生した売上を毎日freeeへ自動連携し、請求書の作成までつなげる、といった一連の流れを人手を介さず動かせます。担当者は確認だけで済み、転記ミスや計上漏れも防げます。freeeを起点に、バックオフィスのデータが自動で巡るようになるイメージです。

もう少し具体的に考えてみましょう。月末の締め作業では、複数のシステムから売上や経費のデータを集め、freeeに入力し直すのに多くの時間がかかりがちです。これらをfreee連携で自動化すれば、担当者は集計や転記ではなく、数値の確認と分析に時間を使えるようになります。締めにかかるリードタイムが短くなることは、経営の意思決定を速めることにもつながります。

会計freeeのAPIで扱えるデータと認証トークン

freee連携の中心になるのが「freee API」です。APIとは、ソフトウェアの機能やデータを外部から呼び出すための窓口のことで、freeeは「freee API」というREST形式の窓口を公開しています。

このAPIはHTTPでやり取りし、データはJSONという軽量な形式で送受信します。これを使うと、freeeに保存された会計・人事データを外部システムから取得したり、逆に外部のデータをfreeeへ登録・更新したりできます。たとえば、基幹システムが持つ売上情報をfreee請求書に登録する、受発注システムで受けた注文情報をfreee販売へ登録する、といった処理が実現できます。

ただし、APIを直接扱うにはプログラミングの知識が必要で、認証やデータ形式の扱い、エラー時の処理も自分で作り込む必要があります。そのため、専門のエンジニアがいない現場では、APIの扱いを内部で引き受けてくれるデータ連携ツールを使うのが現実的になってきています。具体的には、freeeへの接続やデータの変換、決まった時刻での実行などを、画面上で部品を組み合わせるように設計でき、プログラムを書かずに連携を組み立てられます。

基幹システムとfreeeをつなぐ方法

freeeと他システムをつなぐ手段は、大きく次のように分けられます。

方法概要向くケース
API連携(個別開発)freee APIを使い自前で実装する独自要件・細かい制御が必要
CSV・仕訳ファイル連携データをファイルで受け渡す一時的・少量のやり取り
データ連携ツール/iPaaSノーコードで自動連携を構築する基幹・複数SaaSと継続的につなぐ

少量・一時的な連携であればCSVや仕訳ファイルの受け渡しでも対応できますが、毎日・毎月といった継続的な連携では手作業が負担になります。API個別開発は自由度が高い一方、認証やfreee側の仕様変更への対応をすべて自前で行う必要があり、連携先が増えるほど保守の負担が膨らみます。

そこで現実的なのが、データ連携ツールの活用です。多くのツールはノーコードでfreeeと外部システムをつなげ、専門知識がなくても連携を構築・運用できます。freee APIの呼び出しやデータ変換、定時実行といった面倒な部分をツールが引き受けるため、つくる手間も運用の負担も抑えられます。

また、EAIと呼ばれるシステム統合の考え方に沿ったツールであれば、freeeだけでなく社内のさまざまなシステムを同じ仕組みでつなげます。会計・人事・販売・経費といった業務をまたいでデータを流せるため、freee連携をきっかけに、バックオフィス全体のデータ連携を一つの基盤に整理していくこともできます。

会計業務の手入力をなくすfreee連携のメリット

freee連携をツールで仕組み化すると、いくつもの利点があります。

第一に、手作業の削減と正確性の向上です。基幹システムとfreeeのあいだの転記がなくなり、入力ミスや計上漏れを防げます。経理や人事のように入力負荷の高い業務ほど、効果が大きくなります。

第二に、内製化とスピードです。ノーコードのツールを使えば、情報システム部門に頼らず、バックオフィス部門が自分たちで連携を組み立て・見直しできます。業務の変化に素早く対応でき、改善のサイクルを速く回せます。

第三に、コストと拡張性です。高度な機能をゼロから開発する必要がなく、freee以外のSaaSや基幹システムも同じツールでつなげるため、開発・保守の費用を抑えながら連携の対象を広げていけます。

また、連携処理が画面上で可視化されるツールを使えば、「どのデータがいつどこへ流れているか」を誰でも把握できます。プログラムだけで組まれた連携は中身が見えにくく、担当者が変わると保守できなくなる属人化が起きがちですが、可視化された連携なら引き継ぎもしやすく、安心して長く運用できます。

freee連携の進め方と体制づくり

freee連携は、次のステップで進めると失敗を防げます。

  1. 目的とデータを決める:どの業務の、どのデータを、何のためにつなぐのかを明確にする。
  1. 連携の向きを設計する:freeeへ取り込むのか、freeeから出すのか、双方向かを決める。
  1. 方法を選ぶ:連携先の数や頻度、社内体制をふまえ、API・ファイル・ツールのどれが適切かを判断する。
  1. 小さく始める:まず一つの連携から始め、安定動作を確認しながら対象を広げる。
  1. 運用体制を整える:連携が止まっていないかを監視し、エラー時にすぐ対応できるようにする。

最初から全業務をつなごうとすると複雑になりがちです。効果の大きい一つの連携から着手し、成功体験を積みながら広げるのが定着への近道です。

どの連携から始めるか迷ったら、「手作業の量が多く、ミスが起きやすい業務」を優先するとよいでしょう。たとえば毎月発生する売上の取り込みや、勤怠・給与データの受け渡しは、自動化の効果を実感しやすい代表的な対象です。小さな成功が社内の納得を生み、次の連携へと広げやすくなります。

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仕訳マッピング・認証トークン|freee連携の注意点

freee連携を安定して続けるために、気をつけたい点を押さえておきましょう。

  • API利用制限:freee APIには一定時間あたりの呼び出し回数などの制限があります。大量データの連携では回数を意識した設計が必要です(最新の制限は公式ドキュメントで確認してください)。
  • 認証・トークン管理:API連携には認証が必要で、トークンの期限切れと再取得を考慮しないと連携が止まります。
  • 項目のマッピング:freeeと連携先で勘定科目や項目の体系が異なるため、変換ルールの作り込みが要ります。
  • 仕様変更への追従:freeeのアップデートやAPI仕様の変更に追従できる運用体制が必要です。

これらを個別開発ですべて自前で対応するのは負担が大きいものです。データ連携ツールには、認証やエラー処理、再実行、定時実行といった仕組みがあらかじめ備わっているため、こうした課題に効率よく対応できます。

よくある質問(FAQ)

Q. freeeと連携する方法は?

A. freee標準の同期・取込機能、CSVでのやり取り、会計APIを使った連携、データ連携ツールのいずれかで連携できます。基幹システムと自動・継続的につなぐなら、ノーコードのデータ連携ツールが向いています。

Q. freee連携にはプログラミングが必要ですか?

A. API個別開発にはプログラミングが必要ですが、ノーコードのデータ連携ツールを使えば、専門知識がなくても画面操作でfreeeと外部システムの連携を構築できます。

Q. freeeと基幹システムはつなげますか?

A. つなげます。データ連携ツールを使えば、販売管理や受発注などの基幹システムとfreeeの間で、売上・仕訳などのデータを自動でやり取りできます。

Q. CSVでのやり取りとAPI連携はどちらがよいですか?

A. 一時的・少量ならCSVや仕訳ファイルでも対応できますが、継続的・定型的な連携では、ミスや遅延を防げるAPI連携(やツールによる自動連携)が適しています。

Q. freee以外のサービスも一緒に連携できますか?

A. できます。多数のサービスに対応したデータ連携ツールを使えば、freeeと基幹システム、ほかのSaaSをまとめてつなぎ、バックオフィス全体の自動化を進められます。

まとめ

freee連携とは、freeeと他のシステムをつなぎ、データを自動でやり取りできるようにすることです。基幹システムや他のSaaSとつなぐことで、経理・人事の二重入力をなくし、freeeを中心にバックオフィスを効率化できます。連携方法はAPI・ファイル・データ連携ツールに分かれますが、継続的につなぐなら、ノーコードで構築・運用できるデータ連携ツールが現実的です。まずは効果の大きい一つの連携から、小さく始めてみることをおすすめします。

なお、freeeをはじめ社内の多様なサービスをノーコードでつなぐデータ連携ツールをお探しなら、ASTERIA Warp(アステリア ワープ)もぜひご検討ください。専門知識がなくてもAPI連携を構築・運用でき、無料の評価版で実際に試せます。

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執筆者:ASTERIA Warp チーム

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