長く使ってきたデータ連携基盤に
費用や開発属人化などの課題が浮上

　コンピュータシステムの販売から、コンサルティング、開発、各種サポートサービスまでを幅広く手掛けるシステムインテグレーター、伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）。「先進技術をつなぎ・組み合わせる力」を強みに、金融、流通、製造をはじめ多くの顧客にソリューションを提供している。
　「IT技術は目覚ましく進化しています。そこで私たちは、変化にいち早く追従し、現場業務を効率的に進められる仕組みを実現するため、2003年から『eWork』のコンセプトの下でワークスタイル改革を推進。その取り組みの一環として、約12000人のグループ社員が使う大規模業務システムをSOA（サービス指向アーキテクチャ）のアプローチで構築し運用しています」と同社 情報システム部の仙北谷 仁氏は説明する。
　SOAの考え方の下では、「発注」「受注」「決済」といった各業務プロセスが、あらかじめ「サービス」として切り分けられる。これらのサービスを必要に応じて組み合わせることで、多様な部門業務システムが構築できる仕組みだ。「サービスをつなぐデータ連携基盤は、海外製データ統合ミドルウエアを中核に据えて構築。これにより、体制変更に伴う社内の業務フロー変更などにも柔軟に対応できる環境を整えてきました」と仙北谷氏は述べる。
　しかしあるとき、このデータ連携基盤に運用上の問題が浮上したという。
　「DRサイトを新設するため、従来のデータ統合ミドルウエアのライセンスを追加しようとしたときのこと。製品がすでに旧バージョンになっており、ライセンス追加には高額な更新費用も必要なことが判明したのです。それでもライセンスを追加するか、あるいは別の製品にリプレースするかの判断を迫られた当社は、データ連携基盤の運用実態を改めて確認。そうしたところ、コスト面以外にも課題があることが見えてきました」（仙北谷氏）

　具体的には、従来環境におけるデータ連携先の追加・変更には、Javaを用いたシステム開発作業が必要だったため、スキルを持つ特定の担当者に頼らざるを得ない状況が存在していたのである。「担当者の業務状況によっては、開発を後回しにせざるを得ませんでした。また開発自体も容易ではなく、多くの工数と時間が必要。そのため、スムーズな業務システムの構築が難しかったのです」と同 情報システム部の加藤和彦氏は振り返る。
　ライセンス追加コスト、開発の属人化・工数肥大といった課題を前に状況を整理した結果、同社はDRサイト構築を機に、SOA基盤におけるデータ連携の仕組みも刷新するのがよいと判断し、ソリューション選定を開始した。

既存の連携をすべてカバーできる点と
開発容易性を高く評価

　選定時の要件について、同 情報システム部の田島麻子氏は次のように話す。「当社のSOA基盤上では、基幹系、人事系、ワークフロー系など、グループのほぼ全部門の社内システムが稼働しています。そのためリプレースにおいては、従来使ってきた連携機能をすべて変わらず使い続けられることが必須条件でした」。また、扱える担当者が限定されない「開発容易性」も重要なポイントだった。さらには、将来の連携先システムの多様化を想定し、対応データ形式やプロトコルの豊富さも重視したという。
　これらの条件を基に検討した結果、最終的に同社はアステリアのEAIツール「ASTERIA Warp」を採用した。「ASTERIA Warpは多様なプロトコルに対応しており、当社が求める連携を網羅的にカバーできます。またグラフィカルな開発環境である『フローデザイナー』で誰でも開発を行える上、従来製品に比べ導入コストも大きく抑えられる。これは最適なソリューションだと感じたのです」と仙北谷氏は言う。また同社は、ソリューションプロバイダーとして、ASTERIA Warpを顧客に提供してきた実績も持つ。「そのため、選定時には販売担当部門からも情報を収集。性能や信頼性などについて高い評価を聞けたことも、採用の後押しとなりました」と加藤氏は付け加える。
　導入決定後、同社は運用テストを実施した。
　まずは開発にかかる期間を測定。使用する連携処理のうち、もっとも複雑な処理の試験実装を行った。具体的には、Active Directoryへの書き込み、RDB更新、および相手システムのAPIに合わせてコマンドを発行するといった処理を組み合わせたものだったが、期間は従来の半分程度の約1カ月で完了できたという。
　さらに同社は処理性能の評価も実施。実データに近いテストデータを用意し、FTP、SOAP、RESTといったプロトコルへの変換・連携を試行した。結果、処理速度は従来比で最大約3倍の数値が得られたという。「続いて負荷テストも行いましたが、こちらも大規模な社内システムの中核を担う製品として、十分安心できる結果が得られました」と田島氏は述べる。

将来的には200サービスを連携
モバイル活用に向けクラウド接続も検討

　こうして同社はASTERIA Warpの本番導入を開始。その際は将来的な「優先実行機能」の活用を想定し、エンタープライズエディションを選択した。
　「手始めに、FTPベースのデータ連携20本を旧環境から移行。テスト結果のとおり、移行に要した期間は従来の半分程度で、担当者の作業負荷も大きく削減できました」と加藤氏は満足感を示す。また情報システム部の誰もが開発に携われるようになり、特定担当者の繁閑に開発期間が左右されることもなくなったという。
　現在は、既存の連携フロー約100本をASTERIA Warpに移行している最中だ。これまでのところ連携処理のエラーはなく、ASTERIA Warpは安定稼働を続けているという。「将来的には連携サービスが200、処理データ数は1日2万件に達する見込みですが、テスト結果からも問題なく対応可能と考えています」と話す田島氏。もちろん、リプレースを検討するきっかけとなったDRサイトにおいても、同じくASTERIA Warpを導入し運用する予定だ。
　今後は、eWorkの一層の高度化を目指し、モバイルデバイス活用に向けた社内システムのクラウド化も検討しているという同社。その際も、多様なプロトコルに標準対応しているASTERIA Warpなら、容易に連携することが可能だ。「当社のワークスタイル改革において、データ連携ツールは円滑な業務実現の要となる重要なもの。その点、ASTERIA Warpは豊富な機能と高い可用性の両面で十分な性能を発揮してくれており、大きな安心感が得られています。今回のリプレース成功で得た知見は、お客様へASTERIA Warpを提案する際にも積極的に活かしていきたいと思います」と仙北谷氏は最後に語った。